Webライターの副業はバレない?リスクを減らすための対策

Webライターの仕事は副業の選択肢として人気です。しかし、副業禁止の会社に勤めていると「バレないかな?」と不安を感じてしまいます。

結論を伝えると、副業は基本的にバレます(隠せません)。ただし、バレてしまうリスクを減らすための対策は可能です。

今回は副業Webライターに興味がある人に向けて、バレてしまう原因とリスクを減らすための対策を解説します。

目次

【結論】Webライターの副業は勤務先にバレる

Webライターの副業は勤務先にバレる

Webライターの副業は、原則として勤務先にバレます。そこに副業の種類や収入額は関係ありません。

つまり、副業禁止の会社に勤めている場合は「やらないほうがいい」ということです。

では、なぜバレてしまうのでしょうか?
まずは、その理由を確認してみましょう。

確定申告により住民税の金額が増える

会社にバレてしまうおもな原因は、副業収入により住民税の金額が増えることです。住民税は「給与所得+副業の収入」で計算され、その金額は勤務先に通知されます。

前年度から給与所得に大きな変化がないのに、住民税だけ増えてしまうと「給与以外の収入があるのでは?」と疑われてしまいます。

副業収入が年間20万円を超える場合は、確定申告が必要です。副業を含めた住民税の金額が、勤務先に通知されることを把握しておきましょう。

年間20万円以下なら確定申告不要|ただし住民税の申告は必要

確定申告と住民税は申告ルールが異なる

副業収入が年間20万円以下の場合、確定申告は不要です。ただし、住民税の申告は、金額にかかわらず必要となります

つまり、どのような内容・金額であっても、副業収入を得ることで住民税が増えてしまうのです。結果的に勤務先へ通知されてしまうので、住民税が変化する限り隠しきれません。

給与をもらう場合は住民税を「自分で納付」できない

副業にかかる住民税を勤務先に通知しない手段もあります。その手段は、確定申告で「自分で納付(普通徴収)」を選ぶことです

※後述の「1.副業で発生する住民税は「自分で納付」する」で詳しく解説します。

ただし、副業で給料をもらう場合(雇用形態アルバイト・パートなど)は、住民税を自分で納付できません。普通徴収には「給与・公的年金等以外」の制限があるからです。

副業先は給与支払報告書を提出する義務があり、結果的に住民税の変化が勤務先にバレてしまいます。

副業がバレるリスクを減らすための対策

Webライターの副業は、基本的には勤務先にバレてしまいます。ただし、バレるリスクを減らすための対策は可能です。

副業がバレるリスクを減らすための2ステップ
  1. 副業で発生する住民税は「自分で納付」する
  2. 副業していることを周囲に漏らさない

副業がバレてしまうことに不安を感じる場合は、上記の2ステップを意識してみましょう。

1.副業で発生する住民税は「自分で納付」する

副業で発生する住民税は「自分で納付」する

副業で発生する住民税が勤務先へ通知されないよう「自分で納付(普通徴収)」を選択しましょう。

副業の収入額にかかわらず、住民税の申告は必要です。確定申告の有無によって、申告方法は以下のとおり異なります。

スクロールできます
副業の収入額申告方法
年間20万円を超える場合
(確定申告が必要)
確定申告書第2表「住民税に関する事項」で
「自分で納付」を選択する
年間20万円以下の場合
(確定申告が不要)
現住所のある市区町村に住民税を申告する
(市区町村により申告様式が異なる)

住民税を自分で納付することにより、勤務先への通知を防げます。

副業収入が年間20万円以下でも、住民税の申告は必要となるので注意しましょう。

2.副業していることを周囲に漏らさない

副業がバレてしまう典型的なパターンは「自ら周囲に漏らしてしまうこと」です。職場の同僚に伝えたことが、いつの間にか上司や幹部に伝わってしまうこともあります。

  • 同僚に副業していることを話してしまった
  • 副業に関する連絡やメール通知を見られてしまった
  • 職場で副業の作業をして見つかってしまった

上記は副業が勤務先にバレてしまう「よくあるケース」です。就業規則次第では「懲戒免職」となる場合もあるので注意してください。

副業の収入が増えると、ついつい他人に自慢したくなります。しかし、うわさ話は想定外のスピードで広まることを危惧しましょう。

どうしても副業に挑戦したい場合は?

勤務先が副業を禁止していても「将来のために副業したい!」と考えたくなるときもあります。

ぎょぎょぎょ

こっそり副業しちゃおうかな…

先述したように、副業は基本的にバレます。バレたときの処分が重いと、本業で積み重ねてきたことが無駄になってしまうかもしれません。

どうしても副業に挑戦したい場合は、以下の手段を検討してみましょう。

  • 就業規則に従いつつ勤務先に相談する
  • 転職を視野に入れる

就業規則に従いつつ勤務先に相談する

まずは副業したい旨を勤務先に相談しましょう。もちろん禁止している会社が許可してくれる望みは薄いのですが、以下の条件を材料に交渉する余地はあります。

  • 本業の勤務に支障が出ないこと
  • 企業秘密が漏洩しないこと
  • 会社の名誉や信用を損なわないこと
  • 競業のサポートとならないこと

一般的に副業が禁止されている理由は、勤務先や本人に悪影響を及ぼす懸念があるからです。

就業規則のガイドラインに従うこと(悪影響を及ぼさないこと)を条件に、副業の許可を得られるかどうか相談してみてください。

ぎょぎょぎょ

副業で得られるスキルが本業で活かせることをアピールできると良いですよ!

転職を視野に入れる

どうしても勤務先での副業が望めない場合は、転職を視野に入れて検討しましょう。

厚生労働省が推進する「働き方改革(2017年)」以降、副業を認める企業は増えています。
(マイナビの調査では「49.6%」の企業が副業を認めている)

Webライターとして本格的に活動したい場合は、副業可能な会社を探してみるのも良いでしょう。

副業は基本的にバレる|コソコソせず勤務先に相談しよう

副業は基本的にバレる|コソコソせず勤務先に相談しよう

Webライターの副業は、自宅でもできることから注目を集めています。しかし、勤務先にバレるリスクを感じながらの副業は推奨できません。

どうしても副業でWebライターに挑戦してみたい場合は、リスクを減らす対策を立てるか「素直に勤務先へ相談すること」をおすすめします。

Webライターの仕事は空き時間を活用できますし、ライバル企業をサポートすることも少ないでしょう。上手く交渉できれば、副業の許可を得られる可能性もあるはずです。

「バレるのではないか」と余計な不安を抱えず、快適に副業を楽しみましょう。

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