
勤務先に内緒でWebライターを始めたけどバレないかな?
Webライターの仕事は副業の選択肢として人気です。
しかし、副業禁止の会社に勤めていると「バレないかな?」と不安を感じてしまいます。
ただし、バレてしまうリスクを減らすための対策は可能です。
今回は副業Webライターに興味がある人に向けて、バレてしまう原因とリスクを減らすための対策を紹介します。
- Webライターの副業がバレる理由
- 副業バレのリスクを減らす対策
- どうしても副業に挑戦したい場合の対策



Webライターの経験がある「taku」が解説します。
【結論】Webライターの副業は勤務先にバレる


Webライターの副業は、原則として勤務先にバレます。



副業の種類や収入額は関係ありません。
つまり、副業禁止の会社に勤めている場合は「やらないほうがいい」ということです。
では、なぜバレてしまうのでしょうか?
まずは、その理由を確認してみましょう。
確定申告により住民税の金額が増える
会社にバレてしまうおもな原因は、副業収入により住民税の金額が増えることです。
住民税は「給与所得+副業の収入」で計算され、その金額は勤務先に通知されます。



前年度から給与所得に大きな変化がないのに、住民税だけ増えてしまうと「給与以外の収入があるのでは?」と疑われてしまいます。
副業収入が年間20万円を超える場合は、確定申告が必要です。
副業を含めた住民税の金額が、勤務先に通知されることを把握しておきましょう。
年間20万円以下なら確定申告不要|ただし住民税の申告は必要


副業収入が年間20万円以下の場合、確定申告は不要です。
ただし、住民税の申告は、金額にかかわらず必要となります。
つまり、どのような内容・金額であっても、副業収入を得ることで住民税が増えてしまうのです。
結果的に勤務先へ通知されてしまうので、住民税が変化する限り隠しきれません。
給与をもらう場合は住民税を「自分で納付」できない
副業にかかる住民税を勤務先に通知しない手段もあります。
その手段は、確定申告で「自分で納付(普通徴収)」を選ぶことです。
ただし、副業で給料をもらう場合(雇用形態:アルバイト・パートなど)は、住民税を自分で納付できません。
普通徴収には「給与・公的年金等以外」の制限があるからです。
副業先は給与支払報告書を提出する義務があり、結果的に住民税の変化が勤務先にバレてしまいます。
副業がバレるリスクを減らすための対策
Webライターの副業は、基本的には勤務先にバレてしまいます。
ただし、バレるリスクを減らすための対策は可能です。
- 副業で発生する住民税は「自分で納付」する
- 副業していることを周囲に漏らさない
副業がバレてしまうことに不安を感じる場合は、上記の2ステップを意識してみましょう。
①副業で発生する住民税は「自分で納付」する


副業で発生する住民税が勤務先へ通知されないよう「自分で納付(普通徴収)」を選択しましょう。
副業の収入額にかかわらず、住民税の申告は必要です。
確定申告の有無によって、申告方法は以下のとおり異なります。
副業の収入額 | 申告方法 |
---|---|
年間20万円を超える場合 (確定申告が必要) | 確定申告書第2表「住民税に関する事項」で「自分で納付」を選択する |
年間20万円以下の場合 (確定申告が不要) | 現住所のある市区町村に住民税を申告する (市区町村により申告様式が異なる) |
住民税を自分で納付することにより、勤務先への通知を防げます。
ただし、副業収入が年間20万円以下でも、住民税の申告は必要となるので注意しましょう。
②副業していることを周囲に漏らさない
副業がバレてしまう典型的なパターンは「自ら周囲に漏らしてしまうこと」です。
職場の同僚に伝えたことが、いつの間にか上司や幹部に伝わってしまうこともあります。
- 同僚に副業していることを話してしまった
- 副業に関する連絡やメール通知を見られてしまった
- 職場で副業の作業をして見つかってしまった
上記は副業が勤務先にバレてしまう「よくあるケース」です。



就業規則次第では「懲戒免職」となる場合もあるので注意してください。
副業の収入が増えると、ついつい他人に自慢したくなります。
しかし、うわさ話は想定外のスピードで広まることを危惧しましょう。
どうしても副業に挑戦したい場合は?
勤務先が副業を禁止していても「将来のために副業したい!」と考えたくなるときもあります。



こっそり副業しちゃおうかな…
しかし、先述したように、副業は基本的にバレます。
バレたときの処分が重いと、本業で積み重ねてきたことが無駄になってしまうかもしれません。
どうしても副業に挑戦したい場合は、以下の手段を検討してみましょう。
- 就業規則に従いつつ勤務先に相談する
- 転職を視野に入れる
①就業規則に従いつつ勤務先に相談する
まずは、副業したい旨を勤務先に相談しましょう。
もちろん、副業を禁止している会社が、許可してくれる望みは薄いです。
しかし、以下の条件を材料に交渉する余地はあります。
- 本業の勤務に支障が出ないこと
- 企業秘密が漏洩しないこと
- 会社の名誉や信用を損なわないこと
- 競業のサポートとならないこと
一般的に副業が禁止されている理由は、勤務先や本人に悪影響を及ぼす懸念があるからです。
就業規則のガイドラインに従うこと(悪影響を及ぼさないこと)を条件に、副業の許可を得られるかどうか相談してみてください。



副業で得られるスキルが本業で活かせることをアピールできると良いですね。
②転職を視野に入れる
どうしても勤務先での副業が望めない場合は、転職を視野に入れて検討しましょう。
厚生労働省が推進する「働き方改革(2017年)」以降、副業を認める企業は増えています。



マイナビの調査では「49.6%」の企業が副業を認めているようです。
Webライターとして本格的に活動したい場合は、副業可能な会社を探してみるのも良いでしょう。
副業は基本的にバレる|コソコソせずに勤務先へ相談しよう


Webライターの副業は、自宅でもできることから注目を集めています。
しかし、勤務先にバレるリスクを感じながらの副業は推奨できません。
- リスクを減らす対策を立てる
- 素直に勤務先へ相談する
Webライターの仕事は空き時間を活用できますし、ライバル企業をサポートすることも少ないでしょう。
上手く交渉できれば、副業の許可を得られる可能性もあるはずです。
「バレるのではないか」と余計な不安を抱えず、快適に副業を楽しみましょう。


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